「公認心理師とはどのような資格なのか」「どんな仕事をしているのか」と疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。
公認心理師は、心理職の国家資格です。心理に関する専門的な知識や技術をもとに、心の悩みを抱える人や、その周囲の人を支援する専門職です。
この記事では、公認心理師の仕事内容や相談できること、活躍する分野、臨床心理士との違いをわかりやすく解説します。公認心理師について詳しく知りたい方や、公認心理師によるカウンセリングを検討している方は、ぜひ参考にしてください。
公認心理師とは
まずは、公認心理師の基本的な位置づけや、制度が設けられた背景を見ていきましょう。
公認心理師は心理職の国家資格
公認心理師は、心理職の国家資格です。
「公認心理師」という名称を使うには、公認心理師試験に合格したうえで、公認心理師登録簿への登録を受ける必要があります。つまり、誰でも自由に名乗れる肩書きではありません。
公認心理師は、心理に関する専門的な知識や技術をもとに、支援を必要とする人の心理状態を観察・分析し、相談や助言、支援を行う専門職です。
活動する分野は幅広く、保健医療、福祉、教育、司法・犯罪、産業・労働など、さまざまな場で心理支援に関わっています。
一方で、「カウンセラー」「心理カウンセラー」という呼び方は広く使われていますが、資格の有無や種類は人によって異なります。そのため、相談先を選ぶときは、「誰に相談できるのか」「どのような資格を持っているのか」を確認することが大切です。
公認心理師制度ができた背景
公認心理師は、心理支援の専門性を社会的にわかりやすく示すために設けられた資格です。
心の悩みや不調は、医療機関だけでなく、学校、職場、家庭、福祉の現場など、さまざまな場面で起こります。そうした場で、心理に関する専門的な知識を持つ人が支援に関わることは、本人や周囲の人にとって大きな意味があります。
一方で、心理職にはさまざまな資格や肩書きがあり、相談する側から見ると、誰がどのような専門性を持っているのか判断しにくい面がありました。
公認心理師制度ができたことで、一定の教育・試験・登録を経た専門職であることが確認しやすくなりました。相談相手の専門性を判断する材料の1つとして、公認心理師という資格を確認できるようになったのです。
ただし、公認心理師であれば必ず相性が合う、悩みが解決するという意味ではありません。資格は安心材料の1つですが、相談内容や話しやすさ、相談方法が自分に合っているかもあわせて確認しましょう。
「公認心理師」と名乗れる人は限られている
公認心理師は、登録を受けた人だけがその名称を使える資格です。登録を受けていない人が「公認心理師」と名乗ることはできません。
一方で、「カウンセラー」「心理カウンセラー」という名称は広く使われており、必ずしも国家資格を持っているとは限りません。民間資格を持っている人もいれば、資格の有無がわかりにくいケースもあります。
もちろん、資格だけでカウンセラーの良し悪しが決まるわけではありません。しかし、初めて相談先を選ぶときは、資格やプロフィールが明記されているかを確認しておくと安心です。
カウンセリングを利用する場合も、「公認心理師が在籍しているか」「公認心理師に相談できるか」「カウンセラーのプロフィールを確認できるか」は、重要なチェックポイントになります。
公認心理師の主な仕事内容
公認心理師は、相談者の話を聞くだけでなく、心理状態を整理し、必要な支援につなげる役割を担います。ここでは、公認心理師が行う主な仕事内容を見ていきましょう。
心理状態を観察・分析する
公認心理師の仕事の1つに、支援を必要とする人の心理状態を観察し、その結果を分析することがあります。
ここでいう観察や分析とは、相談者の話を機械的に分類することではありません。どのような悩みを抱えているのか、どの場面でつらさが強くなるのか、気持ちや考え方、生活への影響がどのように表れているのかを丁寧に見ていくことです。
たとえば、同じ「仕事がつらい」という相談でも、背景には職場の人間関係、責任の重さ、過去の経験、自分を責めやすい考え方など、複数の要因が重なっていることがあります。
公認心理師は、相談者の言葉や状況をもとに、心理面から状態を整理し、どのような支援が必要かを考えていきます。場合によっては、心理検査や面接を通じて、より詳しく状態を把握することもあります。
本人への相談・助言・支援を行う
公認心理師は、心理的な支援を必要とする本人に対して、相談や助言、支援を行います。
相談内容は、不安やストレス、人間関係、仕事、家族、恋愛、将来への悩みなどさまざまです。相談者が自分だけでは整理しにくい気持ちを言葉にできるように関わり、状況を見つめ直す手助けをします。
支援の中では、カウンセラーが一方的に「こうすべき」と答えを出すわけではありません。相談者の話を聞きながら、どのような気持ちがあるのか、何に困っているのか、これからどのように向き合っていきたいのかを一緒に整理していきます。
必要に応じて、考え方のクセや行動パターンに気づけるよう促したり、日常生活で取り入れやすい対処法を一緒に考えたりすることもあります。
家族や関係者への支援を行うこともある
公認心理師の支援対象は、悩みを抱えている本人だけではありません。必要に応じて、家族、学校関係者、職場関係者など、本人を取り巻く人に対して相談や助言を行うこともあります。
たとえば、子どもの悩みでは、本人への支援だけでなく、保護者や学校との関わりが重要になることがあります。家庭での接し方、学校での過ごし方、周囲の理解などが、子どもの安心感に影響するためです。
職場のメンタルヘルスは、本人だけの問題とは限りません。業務量、人間関係、職場環境、復職時の配慮など、周囲の理解や体制づくりが関係するケースもあります。
公認心理師は、本人の気持ちだけでなく、その人が置かれている環境や関係性にも目を向けながら支援を考えます。こうした関係者への支援も、公認心理師の重要な仕事の1つです。
心の健康に関する知識を伝える
心の健康に関する知識の普及や情報提供も、公認心理師の仕事です。
公認心理師法では、公認心理師の業務の1つとして「心の健康に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供」が定められています。
たとえば、学校では児童生徒や保護者、教職員に向けて、心の不調に気づくポイントや相談先について伝えることがあります。職場では、ストレスへの気づき方やセルフケア、メンタルヘルス不調を抱えた人への関わり方などをテーマに、研修や情報提供を行うことがあります。
このように、公認心理師は相談を受けるだけでなく、心の不調に早く気づき、必要な支援につながるための知識を伝える役割も担っています。
公認心理師が活躍する主な分野
公認心理師は、医療機関だけでなく、学校や福祉施設、職場などさまざまな場所で活動しています。代表的な分野ごとに、どのような支援に関わるのかを見ていきましょう。
保健医療分野
保健医療分野では、病院、心療内科、精神科、クリニックなどで公認心理師が心理支援に関わります。
医療機関では、医師や看護師などの他職種と連携しながら、心理検査やカウンセリング、治療中の心理的サポートなどを担います。病気そのものだけでなく、治療への不安、生活上の困りごと、家族との関係など、心理面の支援が必要になる場面は少なくありません。
ただし、医療機関で働く公認心理師であっても、診断や薬の処方を行うわけではありません。診断や治療方針の決定は医師の役割であり、公認心理師は心理面から本人を支える立場です。
福祉・教育分野
福祉分野では、児童福祉、障害者福祉、高齢者福祉などの現場で、公認心理師が支援に関わります。
児童福祉の場では、子どもの発達や家庭環境、親子関係などをふまえながら、本人や家族を支援します。障害者福祉や高齢者福祉の現場では、本人の心理状態だけでなく、生活環境や支援体制を含めて関わることもあります。
教育分野では、不登校、発達、友人関係、親子関係、学校生活の悩みなど、心理面の理解が必要な場面で公認心理師が力を発揮します。子ども本人への支援に加え、保護者や教職員に助言を行うこともあります。
福祉や教育の現場では、本人を支える周囲の人との連携が欠かせません。公認心理師は、本人の気持ちに寄り添いながら、家族や支援者、学校などとの関係も含めて支援を考えます。
産業・労働分野
産業・労働分野では、企業や職場のメンタルヘルス支援に公認心理師が関わります。
仕事のストレス、職場の人間関係、休職や復職、働き方に関する悩みなど、働く人の心の不調にはさまざまな背景があります。個人の感じ方だけでなく、業務量、職場環境、上司や同僚との関係が影響していることもあります。
公認心理師は、産業医や人事、外部相談窓口などと連携しながら、働く人が悩みを抱え込まないための支援を行います。必要に応じて、本人の気持ちの整理を支えたり、職場での配慮や復職に向けた相談に関わったりすることもあります。
司法・犯罪分野など
公認心理師は、司法・犯罪分野で活動することもあります。
たとえば、少年鑑別所、家庭裁判所、矯正施設などでは、心理面の理解や支援が必要な人に関わる場面があります。非行、犯罪、被害者支援、家族支援など、専門的な心理支援が求められるケースもあります。
この分野では、本人の心理状態だけでなく、家庭環境、成育歴、人間関係、社会との関わりなど、さまざまな要素をふまえた理解が必要です。
公認心理師になるためには
公認心理師になるためには、所定の受験資格を満たし、国家試験に合格したうえで登録を受ける必要があります。ここでは、公認心理師になるまでの基本的な流れを解説します。
所定の受験資格を満たして国家試験を受ける
公認心理師になるためには、所定の受験資格を満たしたうえで、公認心理師試験に合格する必要があります。
受験資格には、大学や大学院で必要な心理学等の科目を履修するルートなどがあります。誰でもすぐに試験を受けられるわけではなく、心理学に関する専門的な学びや実習が求められます。
公認心理師を目指す過程では、心理学の基礎知識だけでなく、心理支援に関する実践的な学びも必要です。相談者の気持ちを扱う仕事であるため、専門的な知識と技術、支援者としての姿勢が求められます。
合格後に登録を受けて公認心理師になる
公認心理師試験に合格しただけで、自動的に公認心理師として活動できるわけではありません。
公認心理師になるには、公認心理師登録簿への登録を受ける必要があります。登録を受けて初めて、「公認心理師」の名称を使うことができます。
公認心理師のみのオンラインカウンセリング「Kimochi」はこちら
公認心理師に相談できること
公認心理師には、気持ちの整理や人間関係、仕事、家族の悩みなどを相談できます。ここでは、具体的にどのような内容を相談できるのかを紹介します。
不安やストレス、気持ちの整理
「何に悩んでいるのかわからない」「うまく言葉にできない」という状態でも、公認心理師のカウンセリングを活用して構いません。話しながら、自分の気持ちや状況を整理していくことも、カウンセリングの大切な役割です。
悩みは、明確な原因があるものばかりではありません。人間関係、仕事、家庭、将来への不安など、いくつもの要素が重なっていることもあります。
公認心理師に相談することで、頭の中で考え続けていたことを言葉にし、自分が何に負担を感じているのかを見つめ直すきっかけになる場合があります。
仕事・人間関係・家族の悩み相談
公認心理師には、仕事、人間関係、家族、パートナー、友人関係、恋愛などの幅広い悩みも相談できます。
たとえば、職場の人間関係がつらい、家族とうまく距離を取れない、相手の反応を気にしすぎてしまうなど、身近な人には話しにくい悩みもあるでしょう。
利害関係のない第三者に話すことで、自分の気持ちを整理しやすくなる場合があります。
ただし、相談内容によっては、医療機関、法律相談窓口、労働相談窓口、公的機関など、別の相談先との連携が必要になることもあります。
公認心理師と臨床心理士の違い
公認心理師と似た資格の1つに「臨床心理士」があります。どちらも心理支援に関わる資格ですが、資格の位置づけや認定の仕組みには違いがあります。
公認心理師は国家資格、臨床心理士は民間資格
公認心理師と臨床心理士は、どちらも心理支援に関わる資格として知られています。
大きな違いは、公認心理師が国家資格であるのに対し、臨床心理士は民間資格である点です。臨床心理士は、公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会が認定する資格で、臨床心理学にもとづく知識や技術を用いて心の問題に関わる専門家です。
公認心理師は比較的新しい国家資格であり、臨床心理士は長く心理臨床の現場で認知されてきた資格です。
どちらが優れていると一概にいえるものではありません。相談者にとって大切なのは、資格名だけでなく、自分の相談したい内容に対応しているか、どのような分野を得意としているか、安心して話せるかを確認することです。
相談者にとって大切なのは「誰に、何を相談できるか」
カウンセリングサービスを選ぶとき、資格の有無は安心材料の1つになります。
しかし、資格だけで相談のしやすさが決まるわけではありません。公認心理師や臨床心理士の資格があっても、相談者との相性には個人差があります。
相談先を選ぶときは、次のような点を確認しましょう。
- 相談したい内容に対応しているか
- カウンセラーのプロフィールや得意分野を確認できるか
- 話しやすい相談方法があるか
- カウンセラーを変更できるか
- 料金や利用条件がわかりやすいか
また、オンラインカウンセリングでは、資格だけでなく、ビデオ相談、チャット相談、料金プラン、解約条件なども確認しておくことが大切です。
関連記事：カウンセラーが合わないと感じたら？変更してもいいケースと対処法
公認心理師に相談するときの注意点
公認心理師にはさまざまな悩みを相談できますが、医師とは役割が異なります。相談する前に、できること・できないことを確認しておきましょう。
医師による診断や薬の処方は受けられない
カウンセリングは、悩みや気持ちを整理するための相談方法です。精神疾患の診断を受けたい場合や、薬の処方を希望する場合は、心療内科や精神科などの医療機関に相談する必要があります。
また、眠れない日が続く、食事が取れない、仕事や学校に行けないなど、日常生活に大きな支障が出ている場合も、カウンセリングと同時に医療機関への相談を検討しましょう。
法律や制度に関わる悩みは専門窓口も検討する
労働問題、離婚、相続、金銭トラブル、福祉制度など、法律や制度に関わる悩みは、専門窓口への相談が必要になる場合があります。
公認心理師への相談は、悩みを抱えたときの気持ちや状況の整理に役立ちます。しかし、法的判断や具体的な手続きについては、弁護士、労働相談窓口、自治体窓口など、専門機関への相談が必要です。
悩みの内容に応じて、相談先を使い分けることが大切です。
公認心理師にオンラインで相談したい方には「Kimochi」がおすすめ
公認心理師に相談したい方の中には、対面ではなくオンラインで相談したい方もいるでしょう。そのような方には、オンラインカウンセリングサービス「Kimochi」がおすすめです。
Kimochiは公認心理師のみがカウンセリングを担当
Kimochiは、公認心理師のみがカウンセリングを担当するオンラインカウンセリングサービスです。心理職の国家資格を持つ専門家に相談できるため、相談相手の資格を重視したい方に向いています。
恋愛、仕事、人間関係、家庭の悩みなど、幅広い相談に対応しているため、「誰に相談すればよいかわからない」「身近な人には話しにくい」という悩みも相談しやすいでしょう。
カウンセリングを受けるうえで、誰に相談できるかは大切なポイントです。資格を持つ専門家に話しながら気持ちを整理したい方は、Kimochiをチェックしてみてください。
公認心理師のみのオンラインカウンセリング「Kimochi」はこちら
完全オンラインOK、顔出しなし、匿名でも相談できる
Kimochiは、完全オンラインで利用できます。
自宅から相談できるため、移動の負担を抑えながらカウンセリングを受けられます。対面で相談することに抵抗がある方や、忙しくて相談先へ通う時間を取りにくい方にも利用しやすいサービスです。
また、顔出し・名前出しなしで利用しやすい点も特徴です。ビデオカウンセリングのほか、LINEチャットカウンセリングにも対応しているため、声に出して話すのが苦手な方や、文字で気持ちを整理したい方にも向いています。
自分に合う方法で相談できるかどうかは、カウンセリングを続けるうえでも大切なポイントです。
月額制で始めやすい！初月30％OFFも
Kimochiは、月額制のオンラインカウンセリングサービスです。
「ととのいプラン」なら、通常4,400円/月（税込4,840円）で利用できます。現在は初月30％OFFキャンペーンが実施されており、初月2,980円/月（税込3,278円）で始められます。
より定期的に相談したい方向けのプランも用意されているため、悩みの深さや相談したい頻度に合わせて選びやすいでしょう。
※料金プランやキャンペーン内容、最低登録期間は変更される可能性があります。利用を検討する際は、必ず公式サイトで最新情報を確認しましょう。
まとめ｜公認心理師は心の悩みに専門的に関わる国家資格
公認心理師は、心理職の国家資格です。心理に関する専門的な知識や技術をもとに、心理状態の観察・分析、本人や関係者への相談援助、心の健康に関する知識の普及などを行います。
活動分野は、保健医療、福祉、教育、産業・労働など幅広く、不安、ストレス、人間関係、仕事、家族の悩みなど、気持ちや状況を整理したいときに相談できます。
公認心理師のオンラインカウンセリングを利用したい方には「Kimochi」がおすすめです。Kimochiでは、公認心理師のみがカウンセリングを担当し、ビデオやLINEチャットで悩みを相談できます。
まずは公式サイトで、カウンセラー情報や料金プランを確認してみてください。
コメント